週刊東洋経済「子なし夫婦」特集

2018.08.05

今日発売の「週刊東洋経済」では、「子供がいない夫婦」について特集を組んでいます。オンライン版でも”｢子なし夫婦｣のなかなか理解されない実態”と題した記事が掲載されています。
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2010年の国勢調査によると夫婦のみの世帯数は1024万に上る。そのうち子育て世代とみられる妻の年齢が20～54歳の世帯は289万と決して少なくない。国立社会保障・人口問題研究所の「出生動向基本調査」に初婚同士の夫婦の妻を対象にしたアンケートがある。それによると「結婚したら子どもを持つべきだ」という考え方に対し、「反対」と答えた人は2010年で24.3％。約4人に1人は子どもを持つという考え方に執着していない。しかも1992年の9.6％から大幅に増えた。（記事より抜粋）
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こんなデータをあげ、「子どもがいない夫婦」は決して例外的な存在ではないこと、また子供がいないことへの捉え方が、変わりつつあることを紹介しています。

オンラインの記事では、子どものいない夫婦へのインタビューが掲載されていますが、「貧乏くじを引いている気がする」という言葉を冒頭に紹介しています。
いわく、
「（子どものイベントがある人の休みを優先すため）休日出勤を強いられることがある」「イクメン礼賛の傾向が強まるにつれ、こうした仕事の負担が増える気がする」とのこと。

こうした声を紹介すると、その部分をとらえて、読者は「子どものいない人」と「子どものいない人」とが対立しているように感じがちです。実際、コメント欄にはすでに文中の「貧乏くじ」という言葉を引き合いにした批判が述べられています。

しかし、インタビューされた人は、「子どもがいようがいまいが、気兼ねなく休みの取れる環境をつくる」とも発言しています。「子供がいる人も休日出勤すべきだ」と言っているのではありません。子どもの有無にかかわらず、自分のプライベートを大事にできる時間をそれぞれがとれるように望んでいるだけであって、決して子どものいる人を責めているわけではないように思います。

「子どものいない」人をメディアが取り上げるのは、多様な価値観をお互いに知る意味で、意味あることだと思います。ただ、子どもの有無による対立を煽りがちであることも現実です（たとえその意図がなくても）。

当事者であり、読み手である私は、そうした煽りに流されないようなリテラシーが必要であるように思いました。そうしないと、自分自身があおりを受けて、不必要に自分と異なる相手への攻撃性を高めてしまいそうです。

▼東洋経済オンライン記事
http://toyokeizai.net/articles/-/125569

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